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リハビリテーション

当院リハビリテーション室の歴史は国内でも古く、昭和39年4月、理学診療科として開設され、昭和41年に第1号の理学療法士183名中の1人が当室から誕生しました。昭和58年5月新病院移転とともにリハビリテーション室と名称が改められ現在に至ります。

開設当時からの当室の理念は患者の皆様に楽しく喜んでリハビリテーションをしてもらうこと、そして、療法士の技術を高めることです。この理念を達成するために骨・関節・脳神経の障害だけでなく、糖尿病の運動療法や呼吸障害の運動療法など、専門の資格を取得して対応しています。

今話題のメタボリックシンドロームにも対応しており、「特定保健指導における運動指導担当者」の認定を受けた理学療法士が、対象となられた方に保健指導を行っています。またチーム医療が前提となる「がんリハビリテーション」を行っています。(現在のところ「作業療法」「言語療法」は実施していません。)

将来を担う療法士育成にも協力し、下記のように多くの大学、養成校より実習生を受け入れています。

地域医療機関の先生方へ
 当院は入院に特化してリハビリテーションサービスを提供しております。外来リハビリテーションは、基本的に当院を退院されたフォローアップが必要な患者様のみを対象として実施しております。どうかご理解ください。

【実習受け入れ校(平成22年度実績)】
神戸大学、神戸学院大学、甲南女子大学、畿央大学四條畷学園大学、大阪保健医療大学、森ノ宮医療大学、その他専門学校
※ これから理学療法士になりたい高校生、中学生の見学も随時受け付けています。当室 「山本」までご連絡ください。

人工膝関節置換術を受けた患者の皆様にたいして、集団で行うリハビリテーションを提供しています。患者の皆様同士が笑いながら励ましあい、機能の回復を図ることができる雰囲気づくりをスタッフ一同目指していきたいと思います。
(社)日本理学療法士協会広報誌「PTぁ!」にて、当院の特定検診・保健指導が特集されました。理学療法士 永嶋が取材を受けました。記事はこちら

リハビリテーションスタッフ

取得専門資格

「日本糖尿病療養指導士について」

日本糖尿病療養指導士の資格と業務(日本糖尿病療養指導士認定機構ホームページより)

  1. 日本糖尿病療養指導士とは、糖尿病とその療養指導全般に関する正しい知識を有し、医師の指示の下で患者に熟練した療養指導を行うことのできる医療従事者(看護師、管理栄養士、薬剤師、臨床検査技師、理学療法士の資格を有する者および准看護師、栄養士の資格を有する者。但し、准看護師、栄養士に対する受験資格附与は平成12年度より平成16年度までとする)に対し、日本糖尿病療養指導士認定機構が与える資格である。
  2. 糖尿病患者の療養指導は糖尿病の治療そのものであるとする立場から、患者に対する療養指導業務は、わが国の医療法で定められているそれぞれの医療職の業務に則って行うものとする。

兵庫県の理学療法士2,505名中20名しか取得していない専門資格です。当室においては第2回(平成13年度)認定試験にて取得しました。全国では、理学療法士59,028名中423名が取得しています。(平成21年のデータより)

「3学会合同呼吸療法認定士について」

業務の範囲(「3学会合同呼吸療法認定士」認定制度ホームページより)
業務の中心は、呼吸療法の実施およびその遂行に用いる機器の管理などです。 ただし、3学会合同呼吸療法認定士(以後、呼吸療法認定士と略)の称号は、あくまでも学会の認定にとどまるものであって、国家の認める資格で為し得る業務の拡大や業務独占・名称独占などにかかわるものではありません。すなわち、その業務は、それぞれ個人の所有する国家資格により規定されている業務の範囲を、呼吸療法認定士の名によって逸脱するものではありません。 しかしながら、呼吸療法認定士に要求される業務内容は医療の進歩に従い、時代とともに変わって行くと思われるため、呼吸療法認定士がそれぞれ個人の国家資格で為し得る医療行為の範囲もまた、医療の進歩に応じて検討が続けられてゆくべきものであると考えます。
平成22年度時点で、5,783名の理学療法士が取得しています。

「特定保健指導における運動指導担当者」

特定健康診査及び特定保健指導の実施に関する基準(平成19年厚生労働省令第157号)第7条第1項第2号及び第8条第1項第2号に規定に基づき、厚生労働大臣が定める「運動指導に関する専門的知識及び技術を有すると認められる者」を指します。認められる者とは看護師、栄養士、歯科医師、薬剤師、助産師、准看護師、理学療法士であって、運動指導担当者研修(147時間)を受講した者を言います。

「専門理学療法士」

日本理学療法士協会が生涯学習の一環として、医師の卒後教育制度にもとづく認定医・専門医認定に準じて定めた認定制度による資格です。認定されるには最短でも8年間の研修期間が必要で、少なくとも2つ以上の認定理学療法士を取得し、別に定められた試験に合格することで資格が得られます。介護予防・健康増進など職能・臨床実践に加え,理学療法の学術的側面も高度に有していることが認められます。以下の7専門領域があります。
○基礎系、○神経系、○骨・関節系、○内部障害系、○生活環境支援系、○物理療法系、○教育・管理系。

「認定理学療法士」

日本理学療法士協会が生涯学習の一環として、医師の卒後教育制度にもとづく認定医・専門医認定に準じて定めた認定制度による資格です。認定されるには最短でも5年間の研修期間が必要で、協会指定の研修会・講習会・学術大会の参加、臨床教育指導、領域に応じた症例報告などで既定の単位数を満たし、試験に合格することで得られます。